株主優待で映画が鑑賞できる!銘柄4選
2024.05.28 (火)
映画が好きかつ株式投資をする方にとって、映画を無料または割引で観られる株主優待は大きなメリットといえるでしょう。
東宝株式会社や松竹株式会社など、映画の製作・配給などで知られる企業はコロナ禍を経て業績が上昇傾向ということもあり、注目を集めています。
今回は、株主優待で映画を無料もしくは割引で鑑賞できる銘柄4つを紹介していきます。
株主優待で映画が鑑賞できる!4社を紹介
東宝株式会社
イオン株式会社
松竹株式会社
東急株式会社
1.東宝株式会社
東宝株式会社は、映画の企画、製作・配給などを中心にテレビやインターネットなどで放送・配信される番組の企画・制作、不動産経営に携わる企業です。
1932年設立の老舗企業で、「ゴジラ」「名探偵コナン」シリーズなど大ヒット映画を数多く手がけています。
また、2024年5月8日現在、日本映画の興行収入第1位である「劇場版 鬼滅の刃 無限列車編」を配給した企業は、東宝株式会社と株式会社アニプレックスです。(ただし興行収入と配給収入は異なります。)
東宝株式会社の株主優待は、100株以上保有で「映画株主ご招待券」などが贈呈されます。
※8月末時点、2月末時点の株主に年2回発行
出典:東宝株式会社ホームページ
1万株以上の株式を保有されている株主には、「演劇株主ご招待状(S席相当の座席指定の観劇券)2枚」も年2回発行されます。
「映画株主ご招待券」は原則「ムビチケ(デジタル映画鑑賞券)」が発売されている新作公開の映画作品のみ、利用可能です。
一部の映画作品については観られない場合がありますので、注意しましょう。
直近5年間の株価の推移は以下の通りです。
2.イオン株式会社
イオン株式会社はスーパーマーケット「イオン」「マックスバリュ」を始め、ドラックストア「ウエルシアホールディングス」、イオンシネマを展開する「イオンエンターテイメント株式会社」などを傘下に持つ純粋持株会社です。
イオン株式会社の株式を100株以上保有すると、株主優待として「イオンオーナーズカード(株主ご優待カード)」が発行されます。
8月末日と2月末日の株主名簿にもとづき、100株以上株式を保有する株主が対象です。
イオンシネマでは、自動券売機でオーナーズカードを読み込むと以下の優待価格で映画が鑑賞できます。
※オーナーズカードは株主ご本人さまと生計を同一にする配偶者・親・子供(18才以上)のご家族の方のみご利用いただけます。ご家族以外へのカードの貸与・譲渡はできません。なお、チケットの購入については、自動券売機にて「オーナーズカード」を読み込んでいただくと、生計を同一にするご家族以外のご同伴者さま分も合わせてご優待価格が適用されます。
※オーナーズカード割引は≪窓口および券売機でのご利用≫となり、e席リザーブではご利用いただけません。
※他の割引との併用はできません
出典:イオンシネマホームページ
またイオングループの小売店で買物をする時に、オーナーズカードを提示し所定の方法で支払うことで、「持株数に応じた返金率×お買い上げ金額」が半年ごとに還元されるといった特典もあります。
3年以上継続して株式を保有し毎年2月末日時点の株主名簿にて1,000株以上保有の株主には、保有株式数に応じたイオンギフトカードも進呈されます。
3.松竹株式会社
松竹株式会社は創業1895年のエンタテインメント企業グループです。事業内容は、映画の製作・配給、外国映画の買付・配給、映画館の経営の他に、演劇事業・映像事業・不動産事業・芸能プロダクションなど多岐にわたります。
株主優待は、100株以上保有の株主にポイントを進呈し株主が映画優待または演劇優待から選びます。
映画の優待ポイントは以下の通りです。
※6カ月優待ポイント数とは、優待期間で利用可能なポイント総数です。
※8月末時点、2月末時点の株主に年2回進呈
出典:松竹株式会社ホームページ
1名10ポイントで、映画を1回を観ることが可能です。(3D映画は15ポイント)
4.東急株式会社
東急株式会社は、鉄軌道事業や空港事業などの交通インフラ事業、都市開発事業、東急ストア・百貨店などの店舗経営やサービスの提供、ホテル・リゾート事業などを展開しています。
株主優待は、2023年3月末基準日付から優待内容が一部変更になりました。
500株以上保有する株主は、これまでの株主優待に加え株式会社東急レクリエーションが運営する「109シネマズチェーン19サイト(ムービル含む)」で利用できる「映画鑑賞優待券」を4枚追加します。
優待券により、一部の作品を除き映画が1,000円で鑑賞できます。
その他の株主優待は、株主優待乗車証、東急百貨店や東急ストアの割引などに使える優待券です。
※上記は「関連銘柄」の紹介であり、購入を推奨するものではありません。企業や財務の分析は筆者個人の見解に基づくものであり、筆者が所属する組織・団体の公式見解ではありません。
まとめ
映画を無料または割引で鑑賞できる企業4社を紹介しました。
基本的に株主優待はあくまで贈呈品であり、投資の目的は利益を出すことですので優待目的の投資はおすすめできません。
しかし、優待をきっかけに興味を持つケースは少なくありません。
興味がある方は、企業・業界のリサーチや財務・チャートの分析などを行った上で投資を検討しましょう。
記事提供:DZHフィナンシャルリサーチ「いまから投資」(https://imakara.traders.co.jp/)
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